学歴・学位	(専門学校卒業)
研究分野
一言コメント	配属された職場により業務内容や人間関係が大きく変化し、場合によりストレスが貯まる時もあります。しかしその職場で与えられた業務がとても面白いと思う時期もあります。私も食品の栄養表示や健康食品の誇大表示にかかる業務に興味を持ち、今も引き続き関連する研究をしたいと考えています。
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主な研究活動等

Ⅰ　創作・研究活動
著書・論文等の名称	単著・共著の別	発行または発表の年月（西暦でも可）	発行所、発表雑誌（及び巻・号数）等の名称	編者・著者名（共著の場合のみ記入）	該当頁数
著書
改訂 病院給食指針	共著	1990年 10月	大阪府環境保健部	本冊子は、大阪府・大阪市・堺市と合同で、行政として具体的に給食管理全般の適切なあり方を示している。また国より示される栄養所要量(現在の食事摂取基準)の改定に合わせて5年毎に見直して発行している。府内の病院には、全て配布し保健所栄養士の指導のもとに活用されている。	B5版 全97頁 (担当部分) P1～P31 栄養管理部分執筆
改訂 事業所給食指針	共著	1990年 10月	大阪府環境保健部	事業所給食の目的は、利用者の健康づくりであり業務の効率化を図り活力を高めることにあるが、栄養士による栄養教育(現在の食育)を伴えばさらに効果的である。本冊子は給食管理のあり方を示しているが、国より示される栄養所要量(現在の食事摂取基準)の改定に合わせて5年毎に見直して発行している。	B5版 全90頁 (担当部分) P1～P28 栄養管理部分執筆
平成10年度 大阪府市町村立児童福祉施設における食物アレルギー実態調査のまとめ	共著	1999年 11月	大阪府健康福祉部 児童福祉課	大阪府市町村児童福祉担当栄養士連絡会義の組織を支援及び指導する立場で、本組織が、府内公立児童施設(保育所及び障害児施設のみ)在籍約4万人の中で、5%程度が卵や大豆などの食物アレルギーである。1992年度からその実態調査を開始し毎年まとめている。	A4版 全92頁 (担当部分) P1～P11 調査結果考察部分
平成11年度 大阪府市町村立児童福祉施設における食物アレルギー実態調査のまとめ	共著	2000年3月	大阪府福祉部 児童福祉課	平成11年度も昨年度と同様の方法で、卵、牛乳、大豆、小麦類、米類、魚介類のアレルギー児の実態調査と、除去食など施設での食事対応の実態調査を冊子としてまとめた。	A4版 全150頁 (担当部分) P1～P8 調査結果考察部分
平成12年度 大阪府市町村立児童福祉施設における食物アレルギー実態調査のまとめ	共著	2001年3月	大阪府健康福祉部 児童福祉課	平成12年度も昨年度と同様に、食物アレルギーに対する市町村の方針、除去内容、一人の児童がもっているアレルギーの種類、食物アレルギー用食品の購 入状況、保護者からの持参品状況、予算措置等の調査を行った。	A4版 全84頁 (担当部分) P1～P8 調査結果考察部分
平成13年度 大阪府市町村立児童福祉施設における食物アレルギー実態調査のまとめ	共著	2002年3月	大阪府健康福祉部 児童福祉課	平成13年度は調査をはじめた1992年から10年が経過し記念号となった。今回は、10年間の推移がわかるように比較グラフも掲載し、1992年の4%強のアレルギー児の割合が、2002年には5%まで微増しているのがわかった。	A4版 全130頁 (担当部分) P72～P84 10年間の結果推移部分
平成14年度 大阪府市町村立児童福祉施設における食物アレルギー実態調査のまとめ (別冊「アレルギー代替食・コピー食」)	共著	2003年1月	大阪府健康福祉部 児童福祉課	平成14年度も引き続き、11年目の調査として継続して行った結果を取りまとめた。今回は、別冊として「アレルギー代替食・コピー食」も作成した。内容として卵、牛乳、大豆、小麦粉などアレルゲンごとの食品毎に代替食を示している。	A4版 全81頁 (担当部分) P1～P11 調査結果考察部分
平成11年度 保育所給食モデル献立料理コンテスト献立集	共著	2000年3月	大阪府環境農林水産部流通対室・同福祉部児童福祉課	従来の「保育所給食モデル献立調理講習会」を「料理コンテスト方式」へ方向転換させコンテスト応募作品から一次審査合格の10作品を実技を伴う本審査で選び、その優秀作品をモデル献立のメニューとしてまとめた冊子である。	A4版 全68頁 (担当部分) P1～P68 全頁編集
平成12年度 保育所給食モデル献立料理コンテスト献立集	共著	2001年3月	大阪府環境農林水産部流通対室・同福祉部児童福祉課	第2回目のコンテストでは前回と同様に実施し、66点の応募作品を掲載した。今回は前回のコンテストが評価され、写真がモノクロからカラー刷りの冊子として発行できた。配布の結果、見た目もきれいでわかりやすいと評判であった。	A4版 全58頁(担当部分) P1～P58 全頁編集
保育所給食のあり方	単著	2001年3月	大阪府健康福祉部 児童福祉課	心身の健全な発育や健康づくりの基礎として大切な乳幼児期の子供たちの食事を提供している保育所給食に対しては、その活用のために給食現場で理解しやすい手引書の必要性があり保育所行政担当として指導指針「保育所給食のあり方」を作成することとした。	A4版 全29頁 (担当部分) P1～P29 全頁執筆
障害児の栄養管理ガイドライン策定のための実態調査結果報告書	単著	2002年3月	大阪府健康福祉部 障害保健福祉室	大阪府内の障害児施設(知的、肢体不自由、重症心身、盲ろうあ、難聴等71施設)に対して障害児の栄養管理ガイドライン策定のための実態調査を実施した。何らかの障害をもつ障害児童の特性を研究された資料は乏しく、今回の調査で把握したことを基に適切な栄養管理のあり方をまとめる基礎データとした。	A4版 全28頁(担当部分) P1～P28 全頁執筆
障害児施設における栄養管理ガイドライン	単著>	2003年3月	大阪府健康福祉部 障害保健福祉室	2002年度の調査から得られ結果と文献を参考に、障害児施設に勤務する29施設23名の栄養士を策定メンバーとして年5回の委員会において栄養管理のあり方を検討した。冊子は障害児が共通して持ち合わせている各課題ごとの考え方を示した。	A4版 全19頁 (担当部分) P1～P19 全頁執筆
給食施設における食育推進事例集	共著	2006年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	大阪府内の4500に及ぶ給食施設において栄養士が中心となって食育(喫食者教育)を含めた様々な健康づくりのための取組が実践されている。そこで特に他の施設の模範となるような積極的な事例を集め事例集としてまとめた。	A4版 全88頁 (担当部分) P1～P88 全頁編集
給食施設における食育推進事例集2	共著	2007年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	2006年と同様の趣旨で、施設で活用していただくため事例集2を作成した。特にメタボリックシンドロームの予防対策としての適切な食事が大切であるとの観点から、事例を選択した。	A4版 全82頁 (担当部分) P1～P82 全頁編集
栄養表示基準・誇大表示等に関する相談事例集	共著	2006年1月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	新聞・テレビ・インターネット等を介して健康食品の行き過ぎた広告があとを絶たない。平成15年８月に健康増進法第32条の2に虚偽誇大広告の禁止規定が盛り込まれため保健所や本庁など表示に関して府民や業者から寄せられた栄養表示基準も含めた相談事例を集めて事例集としてまとめた。	A4版 全229頁 (担当部分) P8～P16 P44～ P52 P86～P126 執筆
栄養表示基準・誇大表示等に関する相談事例集2	共著	2007年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	上記と同様に事例集2を作成し、保健所及び都道府県担当課に配布した。また厚生労働省及び近畿厚生局所管課にも配布した。	A4版 全211頁 (担当部分) P8～P18 P38～P44 P60～P90 執筆
栄養表示基準・誇大表示等に関する相談事例集3	共著	2008年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	上記と同様、府庁や保健所で1年間に受けた相談事例を冊子としてまとめ関係機関に配布した。	A4版 全169頁 (担当部分) P8～P18 P54～P68 P110～P116 執筆
特定給食施設における栄養管理指針	共著	2006年2月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	大阪府、大阪市、堺市、東大阪市、高槻市合同で検討会を5回開催して作成した。本冊子は、5年に一度見直すこととなっているが、前5年の間に、給食指導の根拠法令であった「栄養改善法」が「健康増進法」に改変するなどに対応させている。	A4版 全72頁 (担当部分) P1～P32 栄養管理部分執筆
病院及び介護保険施設における栄養管理指針	共著	2006年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	病院と介護保険施設において策定に際しては、行政以外に病院と介護保険施設の代表者も委員として参画いただき5回検討会を開催した。	A4版 全88頁 (担当部分) P1～P49 栄養管理部分執筆
日本人の食事摂取基準別添	共著	2008年3月	大阪府健康福祉部 地域保健福祉室	前々年度発行した「食事摂取基準2005年版」の概念を盛り込んだ「改定版　栄養管理指針」を作成し府内全施設に配布したが、今回は、具体的な数値を示した別添を追加発行した。	A4版 全40頁 (担当部分) P1～P40 全頁編集
学術　論文
「産官学連携食育のポピュレーションアプローチとしての課題」 その1．健康おおさか２１食育推進企業団による食育と幼児期・青少年期の学習発達への対応	共同	2009年3月	相愛大学研究論集　 第25巻	本論文では、学習発達の著しい幼児期から学齢期の幼児および青少年に対し、健康おおさか21食育企業団が提供している食育の教育的資源（教材や方法等）について企業団を対象とした調査を行い、産官学が連携した食育を発達に対応させて発展させる可能性を考察した。発達への対応については、Ｊ．ピアジェの学習発達段階理論をもとに考察した。	分担部分：共同研究により抽出不可能 丸谷宣子、多門隆子、水野淨子、山口繁 P113～P138(2009)

Ⅱ　学会等および社会における主な活動
1992年1月	第31回日本公衆衛生学会近畿地方会 大阪府保健所における栄養士のいない集団給食施設(その他を含む)指導の取り組みについて
1993年10月	第31回日本公衆衛生学会近畿地方会 大阪府保健所における栄養士のいない集団給食施設(その他を含む)指導の取り組みについて
2004年10月	第63回日本公衆衛生学会 大阪府における食環境整備事業の取り組み【第2報】
2004年10月	第63回日本公衆衛生学会 大阪府における食環境整備事業の取り組み【第3報】事業所自ら行う給食管理を目指して
2004年10月	第63回日本公衆衛生学会 大阪府における食環境整備事業の取り組み【第4報】病院における栄養管理の現状から
2004年10月	第63回日本公衆衛生学会 大阪府における食環境整備事業の取り組み【第5報】福祉給食施設における取り組み
2010年7月	テスティパルグループ栄養士研修会 特定給食指導における栄養管理について
2010年7月	平成22年度「大阪市生涯学習ネットワーク事業」 エコクッキングde 栄養管理×省エネ・ゴミ減量
2010年9月	平成22年度外食アドバイザー研修会 栄養表示制度・特別用途食品制度・健康食品等について
2010年10月	栄養食品普及指導事研修会 健康増進法に基づく誇大表示等の指導について
2010年10月	第69回日本公衆衛生学会 大阪府における健康食品相談事例検索システムについて
2010年12月	健康づくり活動報告・講演会 「健康食品の真実」～広告に惑わされる前に知っておくことQ＆A～

Ⅲ　教育活動
教育実践上の主な業績	年月日	概要
１　教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
２　作成した教科書、教材、参考書
病院給食指導マニュアル (基準給食を含むＱ＆Ａによる解説指導書)	1993年11月	大阪府福祉部保険課が実施する基準給食の許可に伴う調査指導がどのように行なわれ、また保険に関する解釈をわかりやすく解説し、保健所栄養士が病院への立ち入り検査時に保険上の条件等の知識と病院からの質問に対して回答できるように本マニュアルを作成した。
特定給食施設巡回指導調査票	20007年8月	健康増進法第18条、２４条に基づく特定給食施設への巡回指導時に施設から栄養管理状況の各項目ごとの調査を行う際に使用する調査票を病院用、介護保険施設用、事業所用、保育所用の4種類作成。評価点をつけて各施設の評価ができるよう工夫した。
特定給食施設巡回指導結果 の共通例文集	2008年9月	健康増進法第18条、24条に基づく巡回指導の結 果返しについては、大阪府の4ブロック共通の例文を作成し、標準化を図った。
健康増進法と栄養表示基準等についての作成テキスト	2004年11月	健康食品アドバイザーリーダー養成事業講座での使用テキストとして作成。
特定給食施設からのQ&Ａ集	2009年2月	各施設ごとによくある質問を取りまとめ、4ブロック共通の回答として府の見解を明確に呈示した。
給食施設資料にかかる情報公開対応マニュアル	2008年5月	給食施設の食数、設置者名、住所、電話番号、業務委託会社名等を記入した約２５００件の給食台帳や栄養管理報告書、特定給食開始届出書等、情報公開される給食施設資料については、府の情報公開課の指導のもと対応マニュアルを作成した。
管理栄養士養成校　公衆栄養臨地実習マニュアル	2007年6月	2008年度から大阪府として実習生の円滑な受け入れができるようマニュアルを作成した。
平成17年度　行政栄養士にかかる主要通知集	2006年3月	健康増進法、栄養士法、食育基本法等の制定後その取扱い等を定めた通知の発出が頻繁にあり、全てをすぐに取り出せる状況を作ることで、業務の効率化も図られ府民や業者からの問い合わせに際して敏速に検索し府民サービス向上にもなるとの観点から、主要な通知文書をまとめて作成した。
平成18年度　行政栄養士にかかる主要通知集	2007年3月	同上
平成19年度　行政栄養士にかかる主要通知集	2008年3月	同上